ワイヤレスイヤホンの電磁波は脳に悪い？脳への影響や危険性・電磁波防止イヤホンも

ケーブルの煩わしさを気にせず、快適に音楽を聴くことができるワイヤレスイヤホン。今では多くの人が使うようになりました。しかし、ワイヤレスイヤホンに使われているBluetoothが脳や体に悪影響を与える・発がん性があるといった噂を耳にしたことがある方もいるかもしれません。

Bluetoothは普段から使用する身近なものなので、人体への影響・脳への影響・危険性はあるのかが気になります。そこで本記事では、ワイヤレスイヤホンのBluetoothから発せられる電磁波の仕組みから、人体への影響についてまで詳しく解説します。

解説の後には健康について配慮したい方に向けて、おすすめの電磁波防止イヤホンも紹介しています。また、ワイヤレスイヤホンをはじめとした電磁波の影響について詳しく解説しますので、脳に悪いかどうか気になる方はぜひ最後までご覧ください。

Bluetoothは無線通信規格の1つで、スマホやイヤホンなどの対応機器を接続すると、無線でデータのやり取りを行えます。有効範囲は10mあり、国際規格で定められているので国やメーカー関係なく使用できます。

無線通信規格でもう1つ有名なWi-Fiとの違いは、同時に接続できる機種の数です。Wi-Fiは複数の機種を同時に接続できますが、Bluetoothは1対1の接続を基本としています。その分Bluetoothは消費電力が少なく、キーボードやイヤホンなど長時間の使用を想定した商品によく搭載されるものです。

発端は、コロラド大学生物化学教授のジェリー・フィリップスから、2015年に国連とWHOに「電磁波による長期的な健康被害に関する嘆願書」が提出されたことです。

電磁波は高周波を発する電化製品の多くから出ています。論文によると、耳に直接取り付けるワイヤレスイヤホンの場合、外耳道に差し込まれ脳に近い場所で長時間電磁波の影響を受けることが心配されています。

外耳道に長時間ワイヤレスイヤホンを装着する行為は、頭の組織に比較的高いレベルの高周波放射線にさらしている状態になるため脳に悪いとされます。つまり、ワイヤレスイヤホンだけでなく、高周波で作動するテクノロジーはすべておいて影響があるのです。

イヤホンのBluetoothは低電力で接続しているため、Wi-Fiや4G・5Gなどの携帯電話の通信電磁波よりも大幅に弱いです。総務省ではWHOの見解とともに「健康への悪影響を示すといった科学的証拠は認められていない」としています。

しかし、発がん性の研究に対して必要な長期間のデータが存在しないのも事実です。この点を考慮し、今後も電波の人体への影響に関する研究は続けられ、それを注視する必要があるとの見解も示しています。

実際に、携帯電話やBluetoothのイヤホンからの少量の放射線は出ているが、X線・ガンマ線・太陽からの紫外線などのような放射線とは異なります。そのため、携帯電話やBluetoothのイヤホンからでる放射線が脳のがんや脳腫瘍を引き起こす根拠はありません。現段階では人体への影響の科学的根拠はないものの、悪いともいいとも言い切れないのが現状です。

総務省からの詳しい発表は下記リンクで確認できます。

Bluetoothが発している電磁波は小さいとはいえ、脳の近くに装着するワイヤレスイヤホンを使用するのは心配な方もいるでしょう。その場合は、Bluetooth機能を使用しないで音楽を聴ける有線イヤホンの使用をおすすめします。

先述したように、ワイヤレスイヤホンが一般的になってからまだ20年経っていないため、人体への長期的な影響ははっきりとわかっていません。さらに、無線通信技術は日々進化し続けています。

最先端技術の恩恵を受けるか、健康へのリスクがある可能性を考慮するかの判断はいまだ各自で行う必要があるのが実情です。有線タイプのイヤホンは下記リンクでおすすめ商品を特集しています。

現時点で電磁波による悪影響は判明していませんが、イヤホンで長時間大きな音を聞き続けていると難聴になると報告されています。内耳には蝸牛（かぎゅう）という器官があり、その中の有毛細胞で音を感じとります。

ただし、この有毛細胞は大音響により傷つき壊れるといったもろさがあります。つまり大音響かつ長時間、イヤホンで音楽を聞いていると有毛細胞が傷ついて音が聞こえにくくなり難聴の原因になるのです。

難聴など聴力低下は脳への影響を及ぼします。聴力が衰えると脳に与える刺激が減り、社会生活の制限や人間関係での孤独感を深めてしまう恐れがあります。聴力が衰えた時は手術で回復する場合もありますし、骨伝導で音を伝える補聴器もあるため、適切な対策を取るようにしてください。

ワイヤレスイヤホンを接続するためのBluetoothから出る電磁波が体に悪影響を起こすといった明確な証拠はありませんでした。しかし、技術開発されてからの年月が浅いため、長期的な影響に関してははっきりと分からないのが実情です。情報を整理して、納得した上で利用しましょう。